以前株式アノマリーに関する記事を書いたのですが、いまだにアクセス数も多く、皆様の関心の高さがうかがえます。
この記事を書いた動機は、巷で言われているアノマリー（「稲穂」だの「餅つき」だの、昭和のかほりがプンプンするものも多い）が今でも通用するものなのか、を検証することでした。
検証結果としては、昭和のアノマリーは2012年当時で既に成立していないと思われるものも多くなっていることがわかりました。
その上で、「ハロウィンで買って桜で売る」が21世紀における正しい行動であると締めました。
この検証を行なってから10年以上経過し、その間日経平均株価も4倍に上昇しました。
日経平均が10,000円を割っていた時代のアノマリーが今でも通用するのかを検証するため、改めて最新データをもとに検証してみました。
前置きが長くなりましたが早速データを見ていきましょう。
調査対象期間をいつにするか迷いましたが、令和だけに絞ると流石にサンプル数が少なくなりますので、アベノミクス以降に絞って調査することにしました。
2013年以降の日経平均株価の月別平均変化率（%）
X月の変動率（%）は、X月初営業日～翌月初営業日までの変動率を表します。
縦軸は日経平均株価の変化率(%)です。
絶好調の環境だったので、基本的にアゲアゲですね。
その中でも落ち込みが大きいのは8月と12月。
（3月も少し下げてるが、配当調整すると実質の影響は気にするほどではないはず）
偶然か、欧米の方々のsummer vacationとChristmas seasonのlong vacationの時期に下げている形になります。
この傾向は以前調べた2001-2012年(一部2011年)のデータとは少し異なります。
2001年から2012年（一部2011年）の日経平均株価の月別平均変化率（%）
2001-2012年のデータでは12月が最強で3月がそれに続く形ですが、前述のとおり令和では12月は最弱の1つ、3月もマイナスです。
同じ21世紀という括りでもこれだけ傾向が異なるので、少なくとも昭和のアノマリーを盲目的に信じるのは大変危険なことだけはわかります。
最後に、2001年から2023年までのデータをまとめてみました。
2001年以降の日経平均株価の月別平均変化率（%）
4月と11月が強く、1月と8月が弱いです。
以上、いくつかデータを見てきましたが、一貫しているのは4月は強く、8月は弱いということのようです。
「子供の夏休み中は株から離れよう」が令和時代の動き方なのかもしれません。
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