2024年6月のパフォーマンス
月次：+1.5%（日経平均：+2.8%）
2024年株主提案第4弾は9274_KPPグループホールディングスです。
当社は私の主力銘柄ということもあり本日の株主総会はオンラインで参加していましたので、株主総会で気になったコメントも含めて紹介します。
まずは当社の株主提案の内容から。
総還元性向[100×（配当金支払額+自社株式取得による支出）÷当期純利益]100%を企図した議案になっています。当社はすでに2024年3月期において中間配当と自社株買いを行っているので、当期純利益から中間配当及び自社株買いに要した金額を控除した残りを全部期末配当にせよ、という提案です。
提案の理由は以下の通り。
本提案に対し会社は当然反対しましたが、その理由は以下の通り。
とはいえ、当社も今回このような理由付けをしたわけですから、今後業績が低迷して収益が資本コストを下回った場合、今度は会社側が首を絞められる番でしょう。
田辺会長：インサイダーにも関わるので具体的なことは言えないが、今までは全部パッケージ形とビジュアルコミュニケーション系の会社だけだったが、M&Aのターゲットが少し変わってくるかもしれない。国内事業として回収事業があるが、今後は紙だけではなくペットボトルやスチール缶を含めた総合的な回収事業へともう少し幅を広げていく。投資する金額についても今後考える。
2024年株主提案第3弾は6932_遠藤照明です。
遠藤照明は購入候補になりうる銘柄であるため、少し注目して見ていました。
株主提案日：不明
株主提案受領発表日：見解発表日同日
会社見解表明日：2024/5/21
株主総会日：2024/6/26
提案者：個人株主
株主提案内容：
①剰余金処分の件
今期実績EPSの1/3を配当金に回せという提案です。提案理由は以下の通り。
②自己株式取得の件
1年以内に、取得価額の総額 1,600 百万円を限度として金銭の交付をもって当社普通株式を取得することを提案しています。
今期の実績純利益は4,649百万円なので、①の提案と合わせると総還元利回りは70%弱となります。提案理由は以下の通りです。
③定款一部変更の件（取締役の人気の短縮）
取締役の任期を2年から1年に変更することを提案しています。提案理由は以下の通り。
個人株主からの提案ですが、たんなる個人とは思えないほど勉強されています。ファイナンスの知識に加え当社の方針等もきちんと理解していると思われます。
特に提案①はとても説得力のある内容となっており、会社の反論が気になります。
さて、その気になる会社の反論は以下の通り。
まず提案①については反対で、その理由として以下のように説明されています。
提案②については、自己株式取得の重要性は理解しているが、「当社株式の取引状況及び株価を踏まえながら、将来の成長に向けた投資とのバラ ンスを考慮した上で、適切な時期に行うべき」とのこと。「今じゃない」というのが会社の解答ですね。
③については、「株主提案と同一の内容を会社提案として提出する。提案理由は違うけどね。」とのこと。
したがって本提案は、「取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制を構築するた め、取締役の任期を２年から１年に短縮する」という会社提案・株主提案という扱いに変わりました
「株主提案に賛成」というものを見てみたかったですが、これはこれで良い対応だと思いました。
さて、6/26に行われた株主総会での決議結果は以下の通りでした。
株主提案①、②→否決
株主提案③→（会社提案・株主提案として）承認可決
結果は残念でしたが、とても勉強になる株主提案でした。
会社の主張する海外事業拡大が実際に実施されるかどうか、しっかり見ていきたいと思います。
2024年株主提案第2弾は1967_株式会社ヤマトです。
株主提案日：不明
株主提案受領発表日：見解発表日同日
会社見解表明日：2024/5/15
株主総会日：2024/6/18
提案者：サンシャインＥ号投資事業組合
株主提案内容：剰余金処分の件
今回の提案はシンプルに剰余金処分の件（配当提案）のみ。
当社は2022年3月期及び2023年3月期における配当額及び配当性向はそれぞれ25円（23.3%）及び25円（31.3%）でした。本株主提案は、2024年3月期の配当総額を100円にせよ、という内容になっています。本提案が出された時点では、2024年3月期の予想EPSは79.26円（実績は58.65円）でしたから、配当性向を100%以上にせよというものです。
主張のポイントは「PBR1倍割れ解消」です。
提案者はPBR1倍割れ解消のためこれまで当社と議論を繰り返し行ったようですが、満足のいく結果が得られなかったことから本提案を行ったようです。
提案者が指摘する当社の問題点は以下の通りです。
以上の問題点を踏まえ、提案者は以下のように「具体的な対応策」をまとめています。
具体的な対応策：以下5点を総合的に勘案し、今期の配当を当社の DOE（株主資本配当率）7％相当額を踏まえた額である１株当たり100 円とする。
①資本コスト・資本収益性を十分に意識した経営資源の配分を行うため、まずは PBR１倍を達成すべき
②政策保有株式を売却して株主還元策に回すことが適当
③過剰な自己資本を見直すべきであり、 これ以上の資本の積み上げは不要
④当社の今期における１株当たり利益は 79.26 銭と予想されている（⇦「79円26銭」の誤記）
⑤ 2024 年３月期第３四半期における１株当たり純資産は 1,399.10 銭と予想されている（⇦「1,399円10銭」の誤記）
昨日のコメリの会社回答に比べるとしっかりした内容になっています。ただ、「自己株式取得は効果的ではない」「PBR1倍が目標として掲げられていない」「自己資本比率が高すぎる」という提案株主が指摘している問題点を悉く無視しているので、コミュニケーションがうまくいっているように思えません。
このように議論は若干すれ違ったまま株主総会を迎え、結局本提案は反対割合82.436%で否決されました。
今年も活発に行われている株主提案。
株主総会もそろそろピークを迎えるので、いくつかの株主提案をピックアップし、提案内容の確認、総会決議結果、株価への影響等を見ていきたいと思います。
まずは8218_コメリ。
株主提案日：2024/4/18
株主提案受領発表日：2024/4/23
会社見解表明日：2024/5/14
株主総会日：2024/6/21
提案者：NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NVI01（代理人 日本バリュー・インベ スターズ株式会社）
株主提案内容：
①定款一部変更（剰余金の配当等の決定機関）の件
定款上、剰余金の配当等は株主総会の決議によらず取締役会の決議で決めることができるようになっている（以下参照）が、これを「取締役会の決議によって定めることができる。」に変えろとの提案です。
当会社は、剰余金の配当等会社法第４５９条第１ 項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議によって定める。
②剰余金処分の件
上記①が承認可決されることを前提に、配当性向50%になるよう期末配当を支払えとの提案です。
①が一見分かりにくいですね。
定款のうち「剰余金の配当の決定機関」は、通常、「計算」という項に定義されています。
決定機関に関する記載は大きく以下の4つに分けることができます。
1. 株主総会の決議によって配当を行う
2. 取締役会の決議によって定めることができる
3. 取締役会の決議によって定める
4. 記載なし
4の場合は株主総会の決議によることになるので、実質は「株主総会で決める」「取締役会で決めることができる」「取締役会で決める」の3パターンと言っても良いです。
コメリは現状、例外なく取締役会で期末配当を決めることとなる「3. 取締役会で決める」のパターンなので、一つ緩い基準である「2. 取締役会で決めることができる」にしろ、との提案です。
提案理由は以下の通りです。
ざっくりいうと、「成長投資を理由に配当性向を抑えているが、実際には全然使ってないじゃん。配当上げてよ。現状の定款だと配当に関する株主提案すらできないから、まずは定款を変えて株主も配当に関する提案ができるようにしようよ。」というところです。で、①が承認された場合は早速この総会で配当性向50%を意図した提案（提案②）をしているという形です。
定款変更の提案はとても真っ当な内容だと思いますが、それに対する会社側の回答は以下の通り。
「配当額を機動的に決定できるようにするため、・・・株主総会ではなく取締役会の決議により行えるようにしております。」
過去にもたくさん「配当決定機関変更」の株主提案はありましたが、回答はどこも同じで「機動的に決定」というところを理由にしています。株主としては機動的に決定してもらうメリットはかなり限定的なので、これは会社都合の理由と言ってもいいでしょうね。
上記お決まりの文言の後、コメリ側は色々「想い」を語り始めています。
その上で以下のように締めくくっています。
本株主提案は、当社グループの置かれている経営環境や事業特異性等が考慮されていない短期的な視点での提案であり、今後の当社グループの事業運営や資本政策の柔軟性や機動性が損なわれ、株主の皆さまにとってメリットがないと考えます。
これは全くもって意味不明で、この定款変更がなぜ「短期的な視点での提案」なんですかね。そして株主にとってメリットがないだなんて、勝手なことを言わないでください。
先ほど配当決定機関に関する定款には4パターンあると記載しましたが、コメリのように株主からの提案を認めないパターンの定款は少数派です。
東証P企業に絞って現在全社の定款を調べようとしているところです。とりあえず会社コードが若い順に始めて165社調べ終わりましたが、コメリのように株主からの提案を認めないパターンの定款は18社（=10.9%）です。
コメリ的には、81%の会社の定款は短期的なんですかね。株主にとってメリットのない諦観なんですかね。
反対するのはいいですが、もう少しまともな理由を書きましょうよ、と。②への反対理由ならまだ分かりますが。この反対文を書いた人とは全く話が合わない気がしますし、この会社は自分にとって全く投資対象にはできないことがこの文書からもよく分かりました。
一方、提案②に対する反論は「自己株式の取得を3期連続でやっており、それと合わせた総還元成功は30%以上だ！」というものです。
株主提案に記載されている内容を踏まえると30%でも全然足りない、というところだと思いますが、会社としては50%だと「短期的な株主還元に着目」したものであり、「中長期的な当社グループの成長戦略のための成長基盤投資財源が損なわれ、当社グループの競争力を低下させる恐れがある」んですって。なんで30%はよくて50%はダメなんですかね。
その辺りの具体的な説明は全くないまま、ただただ反対しているだけにしか見えません。
このようによくわからない会社見解でしたが、総会での決議はどうだったでしょう。
定款変更提案の件：否決（賛成率31.45%）
剰余金処分の件：未採決（定款変更提案が否決されたため）
ひどいですなぁ。
2024年5月のパフォーマンス
月次：+20.7%（日経平均：+0.2%）
ポジションは前回投稿時と変わらずKPP>三菱製紙>>ソマール、フコク>ジェイ・エス・ビーです。
レバレッジは1.5倍くらい。
現在の主力はKPP、メタルアート、石塚硝子、錢高組の4つ。KPPが頭一つ抜けて大きく、他3つはだいたい同じくらい。その他お遊び銘柄で7銘柄（NISA銘柄含む）。この7銘柄は全部足しても持株に占める割合は一桁%。
株主：
PBR1倍超えを目指すとか言っといて、この1年でむしろPBR低下してんじゃん。
日経平均は44%も上がる最高の環境だったのに。
こんな環境でも株価上がんないんだから、純資産をこれ以上積み上げるな。
PBRが一層下がるから。
総還元性向100%にせよ。
KPP：
株主提案に反対します。
株価が十分に上昇していないのは、成長投資が今後も必要という市場からのメッセージと理解しております。
よって、配当性向は14.7％。
・・・なんで14.7%なんだよ。
2024年4月のパフォーマンス
月次：-3.8%（日経平均：-4.9%）
今日も昔の記事の焼き直しです。
10年以上前になりますが、日本の株式市場をざーっとデータで概観した記事を書きました。
この記事を最新のデータで焼き直してみます。
当時の記事によると、2013年4月時点での日本株は以下のような状況でした。
実績PER：26.3倍（世界平均：16.3倍）
実績PBR：1.5倍（世界平均：1.9倍）
ROE：5.70（世界平均：11.66%）
配当利回り：1.61倍（世界平均：2.25倍）
PERや配当利回りは世界平均と比較すると40%ほど割高、という状況でした。10年以上経過した今、このあたりの数値はどう変わったのでしょうか。残念ながら参考にしていたウェブサイトは2023年9月以降データが更新されていないので、2023年8月の数値となります。
実績PER：14.6倍（世界平均：17.8倍）
実績PBR：1.4倍（世界平均：2.7倍）
ROE：9.58%（世界平均：15.16%）
配当利回り：2.25%（世界平均：2.13%）
10年前とは様変わりしています。
日経平均株価は3倍近くに上昇したにもかかわらず、PER、PBR、配当利回りのいずれも割安方向に変化し、かつ、世界平均と比べても割安という状況です。たんに日本の株式市場に資金が流入しバブったという訳ではないことの証左と言えるかと思います。なお、配当利回りは上昇しているものの、配当性向（=配当*100/EPS=配当利回り*PER）は32.85%（世界平均：37.91%）とむしろ低下していました。配当利回りの上昇は、東証のPBR改善要請に起因するものと想像していましたが、実際は単に株価水準の低下に起因するもののようです。2023年8月のデータなので、東証のPBR改善要請の影響はまだ目に見えていないのかもしれないですね。ROEもかなり改善し、伊藤レポートの目標水準である8%を大きく上回っています。ただ、世界平均も大幅に上昇しているため、世界と比較してしまうとまだまだ見劣ります。
ちなみに米国はPER、PBRの観点からは最も割高となっている国になります。PERは23.2倍、PBRは4.4倍です。配当利回りも1.48%と割高（配当性向：34.3%）です。
一方、米国のROEは脅威の19.0%であり、この高ROEがPER、PBRの観点からの割高さを肯定するものと推察されます。
現状のROE（日本9.58%、米国：19.0%）と配当性向（日本32.85%、米国：34.4%）が継続すると仮定した場合、30年後にBPS、EPSがどのように推移するか見てみます。
初年度のBPSを100としてグラフを作ると以下のようになります。なお、議論の簡略化のため、配当に回った額以外のEPSは全て時期BPSに組み込まれる（自己株式取得や株主優待には回らない）ものとします。
つまり、短期的に見ると割安に見える日本株ですが、現在のROEが継続することを前提に将来の指標で見ると、米国株のが割安ということになります。
続いて、金額面から見ていきます。
日本株の時価総額は4.1兆ドル（2023年8月時点でのドル円相場：145円で計算すると約600兆円）であり、2013年4月（2.9兆ドル：当時の相場で約300兆円）と比較すると、ドルベースで4割強の増加、円ベースで2倍となっています。時価総額で300兆円の増加、素晴らしいですね。
続いて家計の金融資産構成を見てみましょう。
2013年4月の時点では、日本の家計の金融資産（約1500兆円）のうち株式に向けられているのはわずか5.7%（金額にして85兆円程度）でした。一方、2023年3月末時点では以下のように、日本の家計の金融資産（約2043兆円）のうち株式に向けられているのは11.0%（金額にして225兆円程度）大幅に増加しました。
割合としてはほぼ倍増、金額にして140兆円もの増加です。最近、ニュースだかYouTubeだかで、上記データをもって「わずか11.0%しか株式に振り分けられていない」ということが強調されていましたが、この10年でここまで改善したことは特筆すべきことだと思います。2024年から始まった新NISAにより、この数値もさらに改善することが期待されます。
これだけ個人が株に回す金額が増えたのだから、日本の株式市場における個人の存在感も増してきたことでしょう。2013年の時点では個人投資家のシェアは20%弱でしたが、今（2022年度のデータですが）はというと…。
以上長くなりましたが、まとめてみます。
以前株式アノマリーに関する記事を書いたのですが、いまだにアクセス数も多く、皆様の関心の高さがうかがえます。
この記事を書いた動機は、巷で言われているアノマリー（「稲穂」だの「餅つき」だの、昭和のかほりがプンプンするものも多い）が今でも通用するものなのか、を検証することでした。
検証結果としては、昭和のアノマリーは2012年当時で既に成立していないと思われるものも多くなっていることがわかりました。
その上で、「ハロウィンで買って桜で売る」が21世紀における正しい行動であると締めました。
この検証を行なってから10年以上経過し、その間日経平均株価も4倍に上昇しました。
日経平均が10,000円を割っていた時代のアノマリーが今でも通用するのかを検証するため、改めて最新データをもとに検証してみました。
前置きが長くなりましたが早速データを見ていきましょう。
調査対象期間をいつにするか迷いましたが、令和だけに絞ると流石にサンプル数が少なくなりますので、アベノミクス以降に絞って調査することにしました。
2013年以降の日経平均株価の月別平均変化率（%）
「子供の夏休み中は株から離れよう」が令和時代の動き方なのかもしれません。
前回のpostに記載したとおり、株式投資復帰元年である2023年は+82.6%（日経平均：+28.2%）でした。
復帰2年目にあたる2024年は以下のとおりです。
1月：+28.0%（日経平均：+8.4%）
2月：+ 0.2%（日経平均：+7.9%）
3月：+ 9.9%（日経平均：+3.1%）
2024年累計：+41.0%（日経平均：+20.6%）
申し分ない成績ですが、3月中旬までは信用でかなりレバレッジをかけていたので、リスクを取った分だけ結果を残せただけです。
（3月中旬に一旦信用分は全て売り切りましたが、昨日、今日でちょっと信用で買いました）
本日時点での持株ですが、主力はKPPグループホールディングス、石塚硝子、メタルアート、錢高組の4銘柄です。その他細々と、計8銘柄保有しています。
KPPグループホールディングスはちょっとした思いがあり保有しています。バリュエーションだけ見るとぶっちゃけそれほど魅力的ではありません。
石塚はSBIリーシングに代わる主力としてちびちび買っていった銘柄です。ある程度期待しています。
メタルアートは昨年から持ち越しており、ダイハツ問題をモロに喰らってしまいました。下がった後買い増し（信用含む）して、ある程度は取り返しましたがそれでもまだギリマイナスだと思います。銘柄としては依然として悪くないとは思うのですがいまだに株価は冴えず、もう少し様子見かな、というところです。
錢高組は昨日、今日である程度買いました。
その他ちょこっとずつ持っている銘柄は面倒なので紹介しませんが、NISA枠は下記銘柄です。
本日は株式投資に復帰後のお話です。
2023年に株式投資を再開しました。
復帰後久々の投資は東京電力でした。
東京電力については株式市場から離れている時期も注目しており、極めてリスクの低い投資先だと睨んでいました。
久々の投資でしたがいきなりフルスロットルで、信用でかなりレバレッジをかけた上で東京電力に一点集中投資しました。
その後、思惑通り十分な上昇が認められたことから、9月に全株売却し、キャッシュポジション100%にしました。
その後、昔ながらのあまり大きくない銘柄で割安な銘柄3つに分散して投資しました。
ただ残念ながら2023年のうちは東京電力以外は大きな利益はでず、2023年は+82.6%で終わりました。
その間、ちょこちょこ銘柄を入れ替えたりしつつ、2024年は以下のような成績です。
1月：+28.0%
2月：+ 0.2%
3月：+ 9.9%
1月は主力だったSBIリーシングサービスが好調でした。信用でレバレッジをかけて買っていたので、1ヶ月でかなりの利益となりました。
2月はSBIリーシングサービスやオーナンバ、クリヤマホールディングスが奮闘しましたが、主力の1つであるKPPグループホールディングスがダメで、かろうじて月間プラスを死守した感じでした。この間、SBIリーシングサービスは信用分は全部放出し、代わりにいくつか別銘柄を購入。
3月は主力のKPPグループホールディングス、SBIリーシングサービス、石塚硝子が頑張りました。流石に相場の過熱感があるように感じたので、3月中旬の時点で信用は全て売り切りました。SBIリーシングサービスも現在は持株ゼロです。
先日のpostで私が株式投資を始めてから撤退するまでのお話を紹介しました。
今回は、撤退した後のお話です。
2013年を最後に株式投資から撤退し、資金は全て引き上げました。
私が撤退した頃は日経平均株価は15,000円程度。
当時はそれでもひどく割高のように思っており、そのうち株価は戻ってくると信じていました。
12,000円まで下がったら資金の半分を入れて、10,000円を切ったら現物で全力、8,000を切ったら信用も含めてガンガン行こう、とか考えていました。
投資を始めた2010年当時から考えをアップデートできなかったのですね。
私の願いも虚しく、日経平均は12,000を切るどころか、20,000、25,000、30,000とうなぎのぼり。
この頃は「株式投資」という言葉を聞くことすら苦痛でした。
私と同じような時期に一緒に投資をしていたブログ仲間たちが次々と巨万の富を築いていくのを見るのが辛く、完全に情報をシャットアウトしていました。
そうこうするうちに2023年になりました。
もうこの頃になると、自分の考えが誤りであったことを受け入れられるようになりました。
雑誌等で「今の株価水準は高すぎる」と不安を煽っておきながら何事もなかったかのように戻ってくることに抵抗を感じていましたが、10年も反省していたのでまぁ良いだろう、と自分を許せるようにもなりました。
このような背景のもと、2023年より株式投資の世界に戻ってきました。
続きはまた次のpostで。
大変ご無沙汰しています。
もうこんなブログを読んでいる人もいないと思いますが、また少しずつ書いていきたいと思います。
久しぶりの投稿なので少し自己紹介させていただきます。
私は2010年9月から株式投資を始め、2012年頃からdorabaoという名前でこのブログを書いていました。
当時の投資成績は以下のとおりです。
2010年：+67.80%（9-12月のみ）
2011年：+ 5.45%（日経平均：-17.34%）
2012年：+91.50%（日経平均：+22.94%）
2013年：+44.52%（日経平均：+53.04%）
2011年までは現物投資のみ、2012年以降は信用も活用しつつ、このような成績を残していました。
こんなところでも紹介いただいていました。
https://value-ranking.seesaa.net/index-595.html
2012年中頃まではモチベーション高く投資に打ち込んでいたのですが、アベノミクスに伴う株高に違和感を感じ、徐々にやる気を失っていきました。
2013年は一応投資は続けていましたが、キャッシュポジションもかなり高く、結果的に日経平均にすら及ばない成績となってしまいました。
「日経平均にすら勝てないのであれば投資する資格はない」
「今の株価水準は高すぎて買いたい銘柄が見つからない」
といった気持ちが強くなったため、2014年に株式投資から完全撤退しました。
雑誌とかにもちょこちょこ登場したりしていましたが、下記記事を最後に完全に投資の世界から離れることにしました。
ちょっと長くなりましたので、撤退中から復帰までの話はまた次回。
Xはこちらから。
